「老後の生活は年金だけで大丈夫かな？」
「親の介護のかかるお金はどれくらいだろう…？」
このように身近にせまったお金の不安を抱えながら働く40～50代のベテラン看護師は多いものです。
いくらベテラン看護師でも、仕事をしながら親の介護もするのは負担が大きいものですし、お金のことはわからないものですよね。
「貯蓄から投資へ」という言葉があり、超高齢化社会に突入する日本において、親の介護や自身の老後のお金は自助努力で準備しなければならないのです。
この記事では以下の疑問を解決していきます。
- 介護や老後生活にはどれくらいお金がかかるのか？
- 年金はちゃんともらえるのか？
- お金を準備するための手段は？
ぜひ、将来への不安を解消するためにも参考にしてみてください。
親の介護と自身の老後生活にかかるお金
まずは親の介護や自身の老後生活にかかる費用を見ていきましょう。（「生命保険に関する全国実態調査 平成30年度」より）
家で介護をするのか、施設で介護をするのかで必要となる費用は変わってきますが、単純計算すると、500万円近くにもなるのですね。
介護費用は要介護者の貯蓄や年金から切り崩すのが基本です。
親の口座に手を付けることに罪悪感を抱く方もいるかもしれませんが、経済的負担を減らし、生活を守ることを優先しましょう。
次は自身の老後生活にかかる費用です。
今回は65歳以上の単身世帯を想定してみましょう。（総務省 「1世帯当たり1か月間の収入と支出」より）
この統計では住居費が約1万円となっているため、賃貸を利用し続ける場合は金額が大きく変わってきます。
また、ゆとりある老後生活を送りたい場合、毎月の生活費用に6～7万円上乗せする必要があります。
介護と老後の生活にかかる費用は、貯蓄と年金によって賄わなければなりません。
では、年金の今後についても見ていきましょう。
「少子高齢化社会」で年金がカットされる？
現在の日本では、公的年金の受給開始年齢は原則65歳からとされています。
実はこの年金制度でよく勘違いをされているのが、普段支払っている保険料は将来の自分のためではないということです。
年金制度には「賦課方式」が採用されており、働く現役世代が払った保険料は現在の高齢者に配分される仕組みとなっています。
ここで問題となってくるのが「少子高齢化社会」です。
保険料を支払う現役世代が減り、年金を受給する高齢者が増えますので、現在の年金制度を維持するのが難しくなってしまいます。
ですので、今後の年金制度は以下のいずれか、あるいは全ての改定が予想されます。
- 保険料が高くなる
- 給付金額が少なくなる
- 受給開始年齢が引き上げられる
年金だけを頼りに介護や老後の生活を乗り切ることは難しそうですね。
そこで、国が推奨する資産形成の方法である「NISA」「つみたてNISA」「iDeCo」をチェックしてみましょう。
国が推奨する「NISA」「つみたてNISA」「iDeCo」とは？
「NISA」「つみたてNISA」「iDeCo」とは、国が資産づくりの手助けとして始めた制度です。
それぞれの特徴を表にまとめてみましたので、まずはご覧ください。
「NISA」「つみたてNISA」「iDeCo」をざっくり説明しますと、税金面で優遇されながら資産運用をすることができる制度です。
「資産運用？投資？やったことないからわからない…。」
という方におすすめなのは「つみたてNISA」です。
つみたてNISAは2018年より開始された新しい制度であり、金融庁が定めた一定の条件を満たす金融商品のみが購入できます。
つまり、金融庁が「この商品は資産運用に向いている！」と太鼓判を押した金融商品から選べますので、自分で選ぶ手間が省けてグッとハードルが下がりますよね。
iDeCoは原則60歳まで掛け金を引き出すことができませんが、掛け金が全額所得控除されますので課税所得が減り、所得税や住民税が軽減されます。
ですので、老後生活の資金づくりに向いていると言えますね。
まとめ
介護や老後生活のお金の不安は一朝一夕には解消できません。
ぜひ、国が推奨する制度を利用して資金づくりを始めていきましょう！
